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研究紹介>心理・行動コンセプト>環境マネジメント>
防災


高速道路休憩施設における地震時の初期対応に関する研究
<日本建築学会大会 学術講演梗概集 2015-17年>  
添田 昌志, 山本 浩司, 伊藤 佑治, 諫川 輝之,水野真歩, 溝渕達郎, 今井詩織, 大野 隆造

中日本高速道路鰍ナは,大規模地震が発生した場合の迅速な救援・復旧対応の強化を目的とした業務継続計画を策定するとともに,休憩施設の強化, 防災対策マニュアルの策定,及び防災訓練実施などの対策を行なっている.しかし,地震発生後の時間経過に応じてどのような事態が発生し,どのような対応が必要になるのか, 現場レベルでの具体的な検討はまだ十分とは言えない.特に発災直後には,都市部での交通機関の停止による帰宅困難者と同様の問題が高速道路においても発生することが予想される. しかも高速道路は外部から孤立した状況になりやすく, 予め用意した限られた物的・人的資源のみで対応にあたることが求められることから,問題は一層深刻である.本研究は,高速道路休憩施設における地震時の初期対応のあり方を種々の 観点から検討したものである。

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その1その2、 その3、 その4、 その5、 その6、 その7

インタビュー調査に基づくジャワ島中部地震における被災の実態と人間行動
<日本建築学会大会 学術講演梗概集(F-1)pp. 607-610,, 2007年 8月>  大野 隆造、Syam Rachma Marcillia
2006 年5 月27 日早朝にジャワ島中部を襲った地震はそこに住む人々に甚大な被害を及ぼした。この調査研究は、その地震による危機的な 状況を生き延びた住民に対するインタビューによって、地震がその後の生活にどのような影響を及ぼし、またどのように復興しようとしているのかについて、明らかにすることを目的としている。
インタビュー調査は、大きく以下の3 つの観点から行われた。1)物理的な環境:家屋の構造による、損傷の大きさ、住民の閉じ込め・負傷率、被災家屋の再利用率、再建住宅の選好など、 2)被災者の行動および復興への活動:発災直後の行動、被災後の状況と活動の経時的変化、復興過程における文化的影響要因など、3)災害情報とリスク認知:被災者の情報ニーズ、どのような情報を いつどこで入手したか、将来の災害リスクに対する見方などである。


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地震災害に対する防災教育のためのポータブルVR システムの構築
−リアルタイム物理シミュレーションを利用した防災教育
<日本建築学会大会 学術講演梗概集(A-2),Pp469-470,2007年 8月>            在鎬、橋本 直己、佐藤 誠、大野 隆造

東京や神戸などの大都市では防災教育施設などにおいて一般人や学生を対象に防災教育を行っている。 先行の論文ではそれら施設の調査および教育メディアに関する分析とともに没入型VRシステムを利用した防災教育の提案を行った。 その内容は、大都市で地震が発生した際、大きな被害の原因と考えられる室内家具の転倒などを対象にした防災教育ツールの構築である。 地震発生時に適切に判断し行動するには、どのような状況になり得るかを疑似体験させる防災教育が有効であると言われている。 室内家具の配置などに関しては普段の生活から準備を備えることでその被害を防ぐことができるという教育効果が大きいと考えられる。
前述の防災教育の震災シミュレーションが必要な場所で実施できるシステムとして、組立ておよび解体が簡易で移転設置が可能な可搬型VR システムの開発を行った。 開発されたシステムでは3面で構成される広視野角の映像が提示可能で、実写動画映像およびコンピュータで生成されるリアルタイム物理シミュレーションを用いたCG 映像が提示可能である。 これを利用することでより高い臨場感が実現できることから防災教育の効果が期待できる。


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仮想環境システムを用いた地震災害に対する防災教育ツールの構築
−都市地域の防災施設の調査から得られた子ども向けの防災教育への提案
<日本建築学会大会 学術講演梗概集(A-2),Pp.421-422,2006年 9月>  在鎬、添田昌志、大野隆造

 地震発生時に適切に判断し行動するには、どのような状況になり得るかを疑似体験させる防災教育が有効であると言われている。従来から疑似体験装置として実物の小部屋を揺らすシステムがあるが、その製作費用やけがの危険性、繰り返し行う手間などの問題点がある。特にいわゆる災害弱者(高齢者、障害者、子ども)を対象とする防災教育や緊急時の行動を研究するためには安全性が重要である。このような問題点は仮想環境システムを利用することで改善できるところが多い。また、あらかじめ制作した映像シミュレーションが用いられる場合があるが、これは受動的な映像観察となり地震の現実感に欠ける。地震発生時の状況を再現するために没入型VR 環境を用いれば、状況設定の変更が容易であり、観察者の行動がフィードバックできるインタラクティブでよりリアルな地震発生時の状況が再現できる。
 また防災教育においては、参加者の興味を誘発することにより学習効果が大きいと考えられる。そこで、本研究では没入型VR 環境を用いて、地震発生時の室内で起こり得る状況を表現可能な臨場感の高い震災シミュレーションシステムを構築すると同時に、一方で低レベルのシステムでの再現性をテストすることにより、より広く普及可能な防災教育ツールの開発を行う。


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都市に住む子どもの地震に対する災害意識
<日本建築学会大会 学術講演梗概集(F-1),Pp.773-774,2005年 9月> 奈良至麻、添田昌志、大野隆造
 昨今、我が国では甚大な被害をもたらす地震の発生が高い確率で指摘され、住民一人一人が適切にその危険性を受け止め防災対策を行うことが求められている。地震に対する災害意識の持ち方について大人と子どもを比較すると、大人の場合には複数の情報を総合的に判断し、具体的な対策行動に移すことができるが、情報の収集や理解、判断能力が未熟な子どもの場合にはこのような判断や行動は期待できない。地震災害の危険性を高く意識し過度に深刻に受け止めている場合には、周囲の大人がその不安や恐怖を軽減することが求められ、適切な防災教育を行う必要がある。反対に危険性を低く意識している場合にも、どのような被害の可能性があるのか理解させる必要がある。本研究では、子どもが、地震災害の危険性をどの程度として受け止めどのような知識やイメージを持っているのか、また、家庭で行っている防災対策や防災に関するコミュニケーションについて保護者の認識と比較し明らかにする。

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